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保険のプロが何故がん保険は必要なのかを教えます!

「教えて!がん保険」

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土曜日:9:00~17:00

健康保険について

民間の医療保険とがん保険を検討する前の段階として、ご自分の健康保険はどの種類になるのか?という事をつかんでおく必要があります。健康保険制度で抑えておくべきポイントは自己負担割合、傷病手当金の有無、高額療養費制度の3つです。

  • あなたの健康保険制度はどちらになりますか?
制度被保険者保険者傷病手当金
健康保険

中小企業の会社員・OL

全国健康保険協会

大企業の会社員・OL

健康保険組合

日雇い労働者など

国(社会保険庁)
船員保険

船員

国(社会保険庁)
各種共済

公務員・私学教員

各種共済組合
国民健康保険

農業者・自営業者など、および被用者保険の退職者

市区町村 
後期高齢者医療制度

75歳以上または65~75歳未満で一定の障害があると認定された人

後期高齢者医療広域連合 

傷病手当金の支給額

1日につき標準報酬日額(健康保険法に定める標準報酬月額の30分の1)の3分の2(1円未満の端数を四捨五入。被扶養者の有無にかかわらず)が保険者から支給される(第99条1項)。なお日雇特例被保険者の場合は、保険料納付期間において保険料が納付された日に係るその者の標準賃金日額の各月ごとの合算額のうち最大のものの45分の1に相当する額となる。

傷病手当金の支給期間

※日雇い健康保険の傷病手当金は最長6か月まで

船員保険傷病手当金は最長3年まで

※その他傷病手当金は最長1年6か月

  • 一部負担金
区分

一部負担

小学生~70歳未満

3割

小学生未満

2割

70歳以上75歳未満

(現役並み所得者は3割)

2割

後期高齢者医療制度

(現役並み所得者は3割)

1割

健康保険の負担金は1981年に1割負担。1997年に2割。2003年に現在の3割に引き上げられました。医療費の増加と共に引き上げを繰り返されているのです。

これから日本の超高齢化社会によって現行の制度は維持できなくなる可能性があると言えるかと思います。

健康保険制度が悪くなると、自己負担額が増えます。特に長期にわたり治療が必要な病気の場合は更に負担が大きくなってしまいます。高齢化社会に伴い、もしあなたが健康保険制度は悪くなると仮定されるのであれば、より民間の医療保険とがん保険などの準備が必要ということになると思われます。

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